2007年04月07日

カーナビ詳細

開発初期には、自律航法のみを用いて自車の現在位置を割り出していたため、走行開始後一定の地点で走行する方角の微調整を要した。また、車輪の回転を検出して移動距離の情報とするため、フェリー乗船時などには実際の移動を全く反映せず、上陸時に再設定の必要があった。

またGPS単独の装置の場合、かつては軍事上の理由から民間利用に対しては100m程度の誤差を含んだ位置情報しか提供されていなかったことや、長大トンネルなどの中ではGPS衛星からの電波を受信できないことなどが、位置表示の誤差の原因となる問題があった。その反面、走行距離の情報が無くても位置情報は得られるので、フェリーでの海上移動も反映できる。

現在は、GPSと自律航法を組み合わせて使用して、双方の欠点を補う装置が多く、さらにCD-ROMディスク、DVD-ROMディスクに記録された道路地図情報を必要に応じて読み出し、自車走行経路の情報と照合する事で、正確に自車位置を特定するマップマッチングという方式も取られている。また「ディファレンシャルGPS」や「高精度情報の開放」など、さらにGPS利用が高度化され、VICSによる交通情報(渋滞情報や規制情報)を考慮して、経路案内を行う製品も一般的になっている。

近年では、DVDに代わりハードディスクドライブを搭載することにより動作の高速化が図られた製品や、通信機能(VICSの他、携帯電話・PHS等の回線に接続)により地図情報などを更新できる製品なども登場している。また、音楽再生機能やインターネット接続機能などとの融合によるカーコンピュータ化も進んでいる。(携帯機器も参照)

なお日本では、1999年11月から運転しながらのカーナビ等の画面の注視が法律で禁止されたが、カーナビは手に保持しない物のため、単純な注視は2004年11月以降の法改正後も依然罰則対象にはなっていない(道路交通法第百二十条第一項第十一号)。しかし、カーナビ等の画面の注視により交通の危険を生じさせた場合は依然罰則対象となっているため、注意が必要である。

あと、カーナビには大抵の場合、テレビ機能も搭載しているが、地上デジタルテレビジョン放送開始にともない、地上アナログテレビジョン放送は2011年7月までに停波される予定なので、それ以降はアナログしか受信できないものはテレビとして番組を表示できない。

カーナビ迷子(-まいご)
利用者本人の目的地の入力によって、目的地に一番近いルートが選択されその通りに進むと違う道に迷い込んでしまう場合と、走行しているのにもかかわらずカーナビ地図にはないルートを走るケースを指す。

例えば、ある山を目的地として入力した場合、その山に一番近い道が選択され、林道や通行区分などで通行できない道に出くわすことがある。実際の通行ルールを守るように呼びかける注意書きが本体に書かれていたり、あるいは画面に表示されることがあるので利用者自ら注意が必要である。

国際マーケットにおけるカーナビ事情
あまり知られていない事であるが、世界ではじめての民生用カーナビを上市したのは日本メーカー(ホンダ)であり、また全世界で販売されているカーナビ製品の8〜9割が日本メーカー製であるとされる。ただしその半数は日本国内で販売されており、海外でのカーナビ普及率は低い。日本は世界一のカーナビ大国であるといわれる。海外では航法支援システムは軍事用、あるいは緊急・救急車両等の用途が主流であり、民生用としては依然として嗜好品、高級品としての位置づけが強い。海外メーカーにはLG(LGフィリップス)、Garmin、TOMTOM、モトローラ、IBM、フィリップスなどがある。


Reference from Wikipedia


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